このブログは、2015年春に見つかった未破裂脳動脈瘤を、2016年春に『開頭クリッピング手術』を受けて治療した私自身の闘病記録です。
前回の記事は、退院後の自宅療養の期間と休職期間についてまとめました。
今回の記事は、退院後に必要となる様々な手続きのための書類についてまとめます。
入院前に調べたつもりではありましたが、思い違いしている点もあり、入手までそれなりに苦労しました。
普段でもイライラすることが多い手続き関連書類の入手は、術後10日程度の身体（脳）にはかなり負担となりました。
各種書類の入手方法とその時期について、自分の経験を元にご報告します。
少しでも参考になれば幸いです。
退院後に必要となる書類や手続き
自分が、退院後に必要になると考えていた書類を列挙します。
- 高額医療費制度利用のための書類
- 個人の医療保険利用のための書類
- 確定申告・医療費控除のための書類
- 会社へ申請する休職届けのための書類
- 傷病手当金制度を利用するための書類
その1 高額医療費制度について
高額医療費制度については、別途、まとめたページがありますのでそちらも合わせて参照してください。
高額医療費制度の利用方法は2通りです。
1つ目は 既に病院側へ支払った医療費を、後日申請して差額を返金してもらう。
2つ目は、発生する予定の費用を「限度額認定証」を事前準備して入院時、または入院中に病院へ提出し高額の支払を不要にする。
どちらの方法にしても、自分が支払う額は一緒です。
ただし、1つ目の方法だと一旦は何十万と言う高額の支払いが必要となります。
2つ目の方法だと、限度額の支払いで済みます。（収入によりますが約9万～14万）
私の場合、2つ目の方法を選択しており、入院時に「限度額認定証」を病院へ提出していました。
そのため、退院時に高額医療費制度利用のために必要な書類はありませんでした。
仮に1の方式の場合には、1か月分の領収書をまとめ、申請書類と共に提出します。
★間違いなく、高額医療費制度に関しては、事前に申請して「限度額認定証」を取得し、入院時に病院へ提出した方が楽です。
その2 個人の医療保険利用のための書類
私は、手術前の脳血管撮影検査で2泊3日の入院をする際に、自分が加入している保険会社に連絡をしました。
この時の話は、別途、以下の記事でまとめています。
手術日が決まった時点で改めて担当者へ連絡をいれておいたら、入院の数日前に担当者から電話がありました。
そして、退院後の入院・手術給付金の申請の仕方を、先に話してくれました。
実際、担当者から先に聞いておいて正解でした。
手術後は、複雑な話を理解するには心身ともにしんどいです。
私の場合は、退院時に保険会社指定の診断書を作成してもらいました。
★かならず、自分が加盟している保険の担当者へ入院・手術前に連絡すべきです。
後でやるのは様々な意味で苦痛を伴います。
その3 確定申告・医療費控除のための書類
友人で医療費控除を申請した人がいたので、この制度のことを知っていました。
医療費控除について簡単にまとめますと・・・
- 適用期間 1月1日から12月31日まで
- 適用範囲 自己又は自己と生計を一にする配偶者やその他の親族
- 適用費用 医療費（交通費も含む）
- 基準金額 支払った医療費が10万円を超える場合
要するに、1年間の間に支払った医療費が10万円を超えた場合、申告すれば所得に応じて還付される制度と考えれば良い訳ですが、私、ひとつ勘違いをしていました。
病院の窓口で話しているときに言われて気付いたのですが、医療費控除を申請するための基準となる金額の計算を間違えていました。
私の場合、高額医療費制度を利用したので食事代等入れて約17万円程度の支払いでした。
実は、この金額はほぼ医療保険の給付金で賄えたのです。
その結果、実際の支払いは0円となり、医療費控除は不要になります。
まあ、考えてみれば当たり前で、医療費控除したらプラスになってしまいますからね。
病院の窓口では、保険の給付金が幾らか判りませんが、10万円を超えないのではないでしょうか？と言われ、最初は何のことか判りませんでした。
頭痛に悩まされながら何度も確認して、ようやく理解できました。
ちなみに、入院・手術分の費用は保険の給付金でチャラになるので医療費控除は不要だとしても、それまでの通院や検査（CTやMRI）の費用が10万円以上になっているのであれば、それは別途、医療費控除が出来ると言われました。
その際、病院で取得すべき必要書類は領収書（医療明細書）のみです。
それ以外の書類は、勤務先で源泉徴収票と税務署から取得または国税庁のHPから取得する申請書類だそうです。
★何にせよ、医療保険に加入していたお陰で（毎年の支払いは高いが）、煩雑な手続きを省けたのは助かりました。
その4 会社へ申請する休職届けのための書類
会社へ長期間の休職を申請するには、自分自身の申し出だけで許可が出ないことが通常であり、医師の診断書を貰って提示する方が無難です。
私は、入院前に以下の通りに会社に報告していました。
- ：入院して10日～14日程度で退院。
- ：退院後1ヶ月程度の自宅療養。
- ：身体の状態に応じて復帰時期を決める。
入院前の診察時に、医師に「開頭クリッピング手術を受けた際の一般的な入院期間」と「開頭クリッピング手術後の一般的な自宅療養期間」を確認し、それを事前に伝えておきました。
その上で、退院日が決まった後で会社に連絡を入れて、予定通り1ヶ月間の自宅療養期間を貰いたいと申告しました。
その際、会社からは「医師の診断書」を貰っておくように言われました。
提出は、最終的に復職する際で構わないと言われました。
診断書をお願いする際の注意点！
当たり前ですが、診断書にも色々あります。
私が欲しがっている、休職を認める診断書や、逆に復職を認める診断書もあります。
先生には「自分が何のための診断書が欲しい」のか正確に言う必要がありました。
作成された書面には、以下のような文言がありました。
「上記にて◯○年Ｘ月□日に入院し、Ｘ月□□日まで手術及び入院加療を要した。
尚、Ｘ月□□日までの自宅療養を要する。」
医師に、退院後1ヶ月は自宅で療養したいと言うと、次のように言われました。
「記載した期日よりも早く職場に復帰する際、職場によっては復職診断書が必要だと言われることがあります。しかし、休職を認める診断書より、復職を認める診断書の方が、作成には慎重を要します。」
「ですので、記載するのは1ヶ月でよろしいですね？」
わざわざ医師が確認してきたのは、最初に1ヶ月の休職診断書を作成し、その後、休職期間中にその期間を繰り上げて復職診断書を書いて欲しいとなることを避けたかったようです。
復職が可能であると診断書を書いた後で万一の事があった場合には、医師としても責任問題が発生するため、簡単にOKを出せないからだそうです。
一方、休職申請用の診断書は、常識の範囲内であれば問題ないと言っていました。
その5 傷病手当金制度を利用するための書類
傷病手当金については以前も記事にまとめています。
制度の詳細はそちらを確認してください。
制度利用の際に重要な点を書いておきます。
私は下記の点を理解しておらず、迷惑を掛けました。
医師の証明書は休職期間が終了してから発行される
私は、この「期間が終了してから」が理解出来ずに、窓口で何度も問い合わせて混乱してしまいました。
最終的に自分は以下のように理解しました。
事前にプリントアウトして用意した「傷病手当金支給申請書」内の医師の証明欄に、就労ができないことの証明を記載してもらいます。
注意すべき点は、医師の証明は申請期間が経過してからもらわなければならないということ。申請期間より前の期日に記載された証明は無効になる可能性があります。
私が混乱したのは以下の2つの書類をごちゃ混ぜにしていた所為です。
会社へ提出する休職申請用の診断書と、傷病手当金申請用の証明書を、同じ性質の書類として考えていたためです。
会社へ提出する診断書は、「どれ位の期間は療養が必要となる」という医師の見解が書かれた書類。
傷病手当金の証明書は、「いつからいつまでの期間は就労出来なかった」という医師の証明が書かれた書類。
よって、傷病手当金の証明書は就労が出来ないと医師が判断した期日が終わった日付け以降に作成されることになるのです。
手術から10日程度しか経っていない脳みそでは、この点を理解するのにかなり時間が掛かりました。
次回の記事は、入院中に生と死について考えた出来事についてまとめます。
以前、同室の患者さんが亡くなり、生と死について考える・・・といった内容の記事を書きましたが、次回は
天災関連で考えた記事になります。
次回『未破裂脳動脈瘤と闘う ～入院10日目。消灯直後、震度7のニュースが流れる～』です。
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